本日、朝日新聞という日本の新聞の社説に偽装したコミンテルンの作戦資料書が発布されました。タイトルは、『アベノミクス―「危ないミックス」は困る』です。この指令書は暗号を使って書かれており、一般の人が読んでも全く意味が分からない不思議な内容になっています。
おそらく、本国で5年以上の研修を積んだ上級工作員なら瞬時にその意味が分かるのでしょうw 逆に、最近、twitter上で出没するような偽装転向コミンテルンのレベルではおそらく理解不能だと思います。
そこで、今日は偽装転向コミンテルンのみなさんに、普段から情報提供いただいていることに感謝の気持ちを込めて、この暗号文書の解説を掲載します。私からのクリスマスプレゼントです。ぜひ受け取ってくださいw

指令文書のポイント1
「大事なのは、財政と金融の刺激策を、企業や家計に浸透させるという政府の責任をきちんと果たすことだ。
 次代を開く新しい市場と産業を創出し、若い勤労者層を中心に収入と消費を増やし、実体経済の活性化を通じて、物価が上がっていく。そんなプラスの循環をつくる必要がある。」

→私の近著『歴史から考える 日本の危機管理は、ここが甘い 「まさか」というシナリオ (光文社新書)』のp172で紹介した6つの騙しのテクニックのうち4番目の「壮大なスケールで語れ」に当たります。デフレの原因は日銀の金融政策ですが、もっともっと大きな宇宙規模のスケールで考えるように大衆を誘導することで、「日銀法改正とかって細かい話だね」という印象操作を行えとこの文書は指令している訳です。だから、具体的に何が「次代を開く新しい市場と産業を創出」なのかは絶対に言っちゃダメ。安倍政権から出てくるプランをことごとく、「次代を開く新しい市場と産業を創出とは違う!」とダメ出し続ければいいわけです。でも、部数減らし続けてる新聞社の社員に「次代を開く新しい市場と産業を創出」が何か分かるんでしょうかね?「次世代を開く新しい新聞紙面」が作れていないのに、、、というツッコミが最大の弱点なので、そこは会社の権威と記者の学歴で誤魔化してください。天下の朝日新聞は一流大学卒のエリートが書いてるんですよ!!

指令文書のポイント2
「人口減少とグローバル化が進み、国の借金が国内総生産の2倍に達する日本で、財政と金融のバラマキはリスクが大きいとの見方も強い。」

→こちらは前掲書p172のテクニックの2番目「とにかく繰り返し語れ」と6番目「最悪でも両論併記に持ち込め」の合わせ技です。デフレの原因が人口減少とか、グローバル化とか言っているアホがいますが、とっくに論破されています。しかし、そんなことに負けてはダメ。ゾンビを墓から掘り起こして再び戦列に加えましょう。同じ論点で周回遅れでもたくさん弾を撃てばたまに当たります。さらに、そういう意見が1つでもあればさも意見が拮抗しているかのような印象操作が可能です。バカな有名ブロガーや旧御用一般人などのゴミを廃品回収して店先に並べましょう。

指令文書のポイント3
「財政支出と金融緩和という手法それぞれは、景気対策として目新しいものではない。
 それが、ある人には希望に見え、別の人には危うく映るのは、峻別(しゅんべつ)すべき財政政策と金融政策を、ごちゃまぜにしているからだろう。」

→デフレが悪であること多くの国民の知るところとなってしまったので、「良いデフレ論」は放棄せざるを得ません。また、金融政策がデフレ脱却に効果があることもバレてしまいました。そこで、さも昔から金融政策の効果を知っていたかのような態度を取りつつ、「本当の金融政策はそうじゃない」というダメ出しできるポジションに自分をおいてください。日銀法改正が一番効果的ですが、それを悟られないように「ごちゃ混ぜではダメだ」と言い続けましょう。ポイントは「ごちゃ混ぜ」とは具体的に何を指すのか絶対に言わずに、ダメ出しだけ続けることです。

指令文書のポイント4
「中央銀行を財布代わりに財政を拡大するのは、財政と金融の「危ないミックス」と言わざるをえない。国債金利の急騰から財政破綻(はたん)を招きかねず、歴史の経験から慎重に避けられてきた道だ。すでに日銀は大量の国債を買い込み、資産規模は来年末に200兆円を突破する。」

→コミンテルン伝統の藁人形論法を駆使しましょう。金融政策と一言でも言ったら、「無限にお金を刷ると言っている!」と決めつけてください。その後、バブル、ハイパーインフレ、国家破産といった恐ろしい言葉を投げつければ多くの人々が「インフレって怖い!」と思いこむでしょう。
外国の中央銀行の資産規模の伸びが3倍、4倍という状況出るにも関わらず、日銀の資産規模は全然伸びていません。だから、日銀の資産残高の伸び率を海外と比較しないでください。そんなことしたら我々の日本滅亡プランがバレます。とにかく200兆円という金額、これだけを前面に出して下さい。日々数千円の支払いにも困窮している日本国民にとって200兆円というのはトンデモないきんがくです。ほら、なんか危険な感じがするでしょう?そうやって国民をビビらせましょう。もちろん、中央銀行の資産規模が3倍、4倍になった外国において、ハイパーインフレが全く発生していないことは内緒です。報道しない自由です。

指令文書のポイント5
「これまでの金融緩和が効かないのは、金利を下げても借金で事業を広げる企業が少ないからだ。内部留保をため込んで無借金を誇る傾向も強い。
 企業は利益確保のために賃金を抑え、収入が伸びない家計は節約する。このため、企業の売り上げが伸びない。「合成の誤謬(ごびゅう)」である。」
「だが、株価が上がっても内需は低迷したままだった。その根底には、働く人の所得が増えない構図があった。」

→前半部分はコミンテルンを裏切った極右セクト日本共産党の理論のパクりですが、日本を滅ぼすためなら敵対セクトの理論も取り込む貪欲さが必要です。とにかく、株価が上がっても2秒以内にコンビニのバイトの時給が上がらなければ格差拡大です。企業は悪、儲けは悪、バブルは悪なんです!!

指令文書のポイント6
「高齢化で現役人口が減っているうえ、非正規雇用の拡大で低賃金労働が増えている。資産をもつ高齢者も、将来不安があれば貯蓄を消費に回さない。
 アベノミクスの狙い通り、インフレになっても、国民の収入が増え、将来不安が薄まらなければ、消費は一段と手控えられるだけだ。」

→消費が増えなければ物価も上がらず、金利上昇なんて絶対にあり得ません。しかし、大衆はバカなので、こう言えば賃金が上がらずに物価だけが上昇するようなイメージが作れます。コミンテルン本部は大衆の愚かさを完璧に把握しているエリートです。バカな大衆はこの程度こねくり回しで騙せます。私たちコミンテルンは戦前から「暴支膺懲」「対米開戦已む無し」などと言って、勇ましい軍人や事情を知らない大衆を騙してきました。私たちがかつてあの最強だった大日本帝国を滅ぼし、世界の半分を共産化した輝かしい実績をみてください。まずは騙されたと思って一度やってみましょう。下級工作員には少し難しい理論かもしれませんが、革命が起こればあなたも党幹部です。がんばってコピペしてください。

まとめ
一見すると全く内容がない文章なのですが、このように深読みすると彼らの恐ろしい指令が透けて見える訳です。読めば読むほど日銀法改正だけを絶対阻止しようとする本部の並々ならぬ意気込みが伝わってきます。やはり、日本を取り戻す作戦の最重点攻撃目標は日銀なんですね。7月の参院選までは敵の弱点を集中攻撃でいいわけです。
偽装転向コミンテルンが靖国、尖閣、TPPと大騒ぎを画策しているのは、我々の攻撃が日銀に集中することを避けるためです。愛国者ヅラしてますが、こういう連中が一番アブないので気をつけましょう。上記文書もこういう連中への指令だったりもします。
ということで、クリスマスプレゼントとか言いつつ、秘密指令の内容を完全暴露となってしまいましたw

日本を滅ぼす陰謀の全容はこちらの書籍に詳しく書きました。
ご関心ある方はぜひお読みください。
『歴史から考える 日本の危機管理は、ここが甘い 「まさか」というシナリオ (光文社新書)』